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特集「今だからこそ」次につなげるQCサークル活動を!3.After次の手順で,対策を実施しました。手順1.「スキルマップ」の変更現場事務作業内容を分析し,それに適した「スキルマップ」に変更しました。手順2.業務マニュアルの見直しと多能工化対象重要度者のスキル向上現場事務作業の中で難易度が比較的低く,多能工化可能な業務について(図・4参照)業務マニュアルを誰もが理解しやすい内容に見直し,それを基にOJTも取り入れ,協力企業の多能工化対象者全員に作業教育を実施しました。結果,対象者全員のスキルを,一人前レベル以上に向上させることができました(図・5参照)。54321〈業務マニュアルの見直し〉〈作業教育〉○○○業務マニュアル実施項目のみ記載○○○業務マニュアル④不適合処理移管可能⑨残件連絡書(引継ぎシート)⑮手順・できばえ⑩部品納期⑤残件登録⑱追加作業報告書記入⑧入荷確認⑰帳票準備⑥付属品リスト作成⑫提出書類まとめ・提出⑪設計問題対応(トラブル対応)⑯I/Oチェック準備移管可能②ダブルピン補財準備⑬ボルト準備①図面準備⑦部品仕分けリスト作成⑭部品受入れ・仕分け③残件状況確認21図・4現場事務作業と難易度34難易度5協力企業担当者一人前レベルにスキルアップ!図や手順の詳細を追加し,わかりやすいものに!図・5マニュアルの見直しとスキル向上手順3.手順1,2の結果を基に多能工化の実施A,B両名の業務を多能工化した結果,A,B両名の月当たりの現場事務作業にかかわる作業時間を平均140.0時間から81.2時間に削減できました(図・6参照)。〜残件確認業務の場合〜(協力企業)未施工・残件確認Before(社員)After(協力企業)未施工・残件確認連絡(社員)確認・登録多能工化自身で登録図・6多能工化例この多能工化により,連絡を受けた社員が現場で不具合内容(未施工・残件)の詳細を確認し,登録する時間を約30時間削減(社員)報告書を受領手順4.多能工化をA,B両名から,他課員に水平展開大きな効果が確認できたことから,多能工化を他課員5名について実施しました。結果,課員9名が平均61.6時間していた残業/休出時間を,22.7時間に削減することができました。また,41.7時間あった残業時間のかたよりも,18.5時間に削減することができました。2020年7月号11
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